製造業の現場教育の実態～教育が阻害される原因・放置するリスク～
2025/06/24その他
かんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki現場教育」を展開するTebiki株式会社です。
業界全体の高齢化が進んでいる製造業においては、次世代の担い手となる若手人材の教育が進んでいないのが深刻な課題としてあげられます。
現場教育が活発化しないと技術伝承・多能工化などが進まず、業界全体の生産性向上が見込めません。
この記事では、教育が進まない理由や教育課題が改善しないリスクを中心に、製造業における教育の実態を紹介いたします。また、教育課題を解決する手法として、動画マニュアルの活用がおすすめの理由についても解説していきます。
製造業における現場の教育を阻害する原因
製造業ではなぜ現場教育が活発化しないのか、その理由は業界全体の体質として根付いているあらゆる原因が関係しています。ここでは、製造現場の教育を阻害する原因について紹介していきます。
- 紙主体のアナログな教育体制
- OJTによる指導内容のバラつき
- 業務の属人化による指導者不足
- 製造業ならではの悪しき風習が影響していることも
紙主体のアナログな教育体制
製造業において、作業手順書やマニュアルは、安全規則や作業手順などを伝えるツールとして活用されています。新人や経験が浅い従業員への教育に活用されているケースも非常に多いです。
内容が明文化されており、更新や改訂が行われている場合には、問題なく活用できます。しかし、実態としては、情報が更新されていない・内容がわかりにくい・量が多くて欲しい情報を見つけられないなど、紙のマニュアルや手順書は形骸化している場合がほとんどと言えるでしょう。
このように形骸化している紙主体の手順書やマニュアルをメインに教育がされている場合には、効果的な学びが少なくなってしまいます。
OJTによる指導内容のバラつき
OJTを担当する従業員によって、指導内容の品質や一貫性にバラつきがあることも現場教育が進まない理由の1つです。OJT担当者ごとに教育内容が異なると従業員ごとのスキルや知識などに差が生じます。場合によっては、作業手順に差が生じたことによって、製品の品質不良や生産性の低下などにも影響が及ぶリスクも考えられるでしょう。
OJTは指導者のスキルや経験に依存してしまうため、指導者が複数いる場合には教育業務を標準化することは困難です。
OJTがうまくいかないと悩んでいる方は、失敗する理由やポイントを解説している「『OJTがうまくいかない...』失敗する理由は？改善策も解説！」をご覧ください。
業務の属人化による指導者不足
指導者の不足も製造現場の教育の大きな課題です。熟練の作業者が高齢化しており、積極的に技術伝承をしていかなければならない中で、指導を担当する人材が不足しています。
また、仮に指導担当者がいたとしても、新人教育や研修に割く時間を確保できないケースも多い傾向です。通常業務と平行して教育に時間をあてなければならず、日々の業務をこなすのに時間をあててしまい、計画的な人材教育に取り組む余裕がなくなっているのです。
製造業の属人化が急激に進んでいる理由を詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
製造業ならではの悪しき風習が影響していることも
製造業界全体で、作業に必要な知識やスキルを体系的に学べる体制が構築されている現場はごくわずかであり、ほとんどが「見て覚える」方法で、新人への教育が整っていない傾向があります。
勤続年数が長く経験のあるベテランのみに技術が集約されてしまい、技術伝承が進まずに若手人材が育たないというケースも多いのです。
体系的にスキルを習得できないために、新人にとってはスキルアップしている実感がもてずにモチベーションの低下、場合によっては離職につながる可能性が十分にあります。
製造現場の教育課題を改善しないことで発生するリスク
ここまで紹介してきたように製造現場では教育が進まない様々な原因があります。この教育課題を放置すると様々なリスクが想定されます。具体的にどのようなリスクがあるのか紹介していきます。
- 技術伝承が進まない
- 従業員ごとにスキル・習熟度に差が生まれる
- 外国人従業員と円滑なコミュニケーションが取れなくなる
- ミスが増加し、品質不良や歩留まりが増加する
- 安全意識が高まらずに労働災害につながる
- 新人の早期離職リスクが高まる
技術伝承が進まない
現場教育が推進されないことによって、熟練者から新人・若手への技術伝承が進まずに、熟練者しかできない業務が多くなってしまい結果的に業務の属人化がより加速してしまいます。
高い技術と暗黙知を有しているベテラン従業員は企業にとって貴重な戦力ではあるものの、年齢によって退職してしまうと業務をこなせる従業員がいなくなってしまい、非常にリスキーな状態に陥るでしょう。
従業員ごとにスキル・習熟度に差が生まれる
現場教育が不十分なことによって、従業員ごとにできる作業・できない作業が発生し、スキルや習熟度にばらつきが生まれます。正しい技術を習得できないことによって、作業手順に迷ってしまいミスや作業の遅延につながるでしょう。
特に製造ラインでこのような状況が発生すると、全体の進捗に影響してしまい、生産性が大幅に低下してしまうことも。発生したミスの修正作業や指導する時間が増えることによって、また他の作業が滞る悪循環に陥ってしまう可能性も考えられます。
外国人従業員と円滑なコミュニケーションが取れなくなる
外国人従業員が年々増えている製造業では、円滑なコミュニケーションは非常に重要な要素です。しかし、教育が進まないことによって、文化や言語の違いから情報の伝達不足や誤解などが発生し、事故や作業ミスの原因になる可能性があります。
例えば、作業手順や安全教育の説明が不十分だと、個人のスキルや習熟度、裁量で作業が行われてしまい、正確に作業を行うことは難しいと言えるでしょう。
外国人労働者の言語の壁を解決する対処法を知りたい方は、言語問題が発生する理由やその影響、対処法をまとめている以下の記事もご覧ください。
ミスが増加し、品質不良や歩留まりが増加する
現場教育によって正しい作業手順を従業員が理解しないことにより、それぞれのスキルや知識で作業が進められてしまい、結果的にミスが増えてしまうリスクも考えられます。
作業品質にも影響し品質不良・歩留まりなどが発生すると、組織全体の生産性低下・コストの増加・顧客満足度の低下につながることも。企業の競争力にも影響を及ぼす要素なので、早急に改善を進める必要があるでしょう。
安全意識が高まらずに労働災害につながる
製造現場では様々な機器を取り扱う関係で、他の業界とは異なり、日常的な業務に常に危険が伴っています。厚生労働省が調査した「令和４年労働災害発生状況の分析等」によると、令和4年度の労働災害発生数は、26,694人で全産業の分野別でトップです。
労働災害が発生する原因は様々ですが、作業者の安全意識の低さも大きな要素と言えるでしょう。安全意識を高めるための方法として現場教育が挙げられるので、労働災害を削減するためにも安全を主題とした現場教育は必須です。
製造現場における労働災害のランキング、どのような対策を講じるべきか、詳しく知りたい方は以下の記事も併せてご覧ください。
▼関連記事▼
・【事例あり】労働災害対策8選！職場で効果的な「安全意識向上の取り組み」とは
・【労働災害ランキング】製造業の安全対策や死亡事故事例も
新人の早期離職リスクが高まる
現場教育が行われないことによって、新人や若手への技術伝承が進みません。自己成長を感じられずにモチベーションの低下など不安を抱きやすくなってしまい、現場で放置されていると感じた従業員はストレスを抱え、現場全体の雰囲気が悪化することも。
最悪の場合には早期離職につながり、人材の流出が加速してしまいます。企業にとっては、採用コストがムダになってしまい、離職率が高い企業という悪い印象が伝わってしまう可能性も考えられます。
ここまでに現場教育を改善しないことによる、様々なリスクを紹介してきました。教育課題の改善には様々な方法がありますが、「動画マニュアルの活用」は有効な手段の一つとして挙げられます。次の章では、なぜ、製造現場の教育手法に動画マニュアルが最適なのかを紹介していきます。
製造現場における最適な教育手法は「動画マニュアル」
製造現場の教育手法として、動画マニュアルをおすすめする理由は以下の4点です。
- 視覚的にわかりやすい教育が行える
- 担当者の教育負担を軽減できる
- 教育を標準化できバラつきがなくなる
- 自主的に繰り返し学習ができる
視覚的にわかりやすい教育が行える
紙のマニュアルや手順書の場合、細かい動きやカンコツを要する作業などを表現するのは難しく、読み手の受け取り方に依存してしまうため、認識の相違や作業のバラつきが発生する可能性が高いです。
一方、マニュアルや手順書を動画にすることで、実際の動きを見れて紙と比べて視覚的な学びが得られます。また、動きだけではなく、字幕や音声などで補足説明を入れられるので暗黙知を要する作業に対しても理解度が高まるでしょう。
担当者の教育負担を軽減できる
動画マニュアルを用意することで、視聴する端末と環境があればいつでも学べる体制を構築できるので、教育担当者がOJTを実施する時間を削減できます。作業の中で不明点がある場合でも、担当者に聞きにいく手間が不要になるのもメリットです。
紙の場合には、マニュアルが膨大な量になり、欲しい情報がどこに記載されているのかを見つけるだけで時間がかかってしまうこともあります。動画マニュアルにはこのような負担を軽減できる特徴があるのです。
教育を標準化できバラつきがなくなる
作業手順を動画に収めることで、視聴する人による認識の相違が生まれにくくなり、標準化された教育を受けられます。指導者ごとのバラつきが軽減され、教育の品質が担保されるのがメリットです。
紙のマニュアルやOJTなどでは、動画と比べて限られた情報しか得られず、十分な教育とは言えません。教育の品質が標準化されることで、作業内容が安定して作業品質の担保・生産性の向上にもつながるでしょう。
自主的に繰り返し学習ができる
動画マニュアルは視聴する端末・Wi-Fi環境があれば基本的にどこでも視聴できるので、業務時間中はもちろん、業務の前や休憩時間などに学習することが可能です。
近年では様々なコンテンツが動画化されていることもあり、動画は紙と比べて視聴するハードル自体も低くなっているため、従業員の自発的な学習にもつながるでしょう。
動画マニュアルが製造業の教育に活用されている事例
様々なメリットがある動画マニュアルは、実際の製造現場で多く活用が進んでいます。ここでは、動画マニュアルの活用事例について紹介していきます。
アサヒ飲料株式会社
アサヒグループに所属し飲料の製造・販売を手掛けるアサヒ飲料株式会社では、未経験の新人を受け入れた際に全ての教育期間を含めると最低でも4ヶ月かかっており、独り立ちするまでに時間がかかる課題を抱えていました。
OJT担当者は、1日の半分以上をOJTに時間を取られてしまい、OJTで伝えた業務の目的や重要性が明確に伝わらず、大事なことが抜け落ちてしまうことも。
これらの課題を解決すべく、動画マニュアルの教育手法を採用し、「tebiki現場教育」を導入しました。導入によって、担当者の勤務時間の半分を要していたOJTが2時間ほどまで短縮に成功しています。また、動画によって視覚的に作業内容を確認できて、熟練者と同じ作業内容の習得も実現していると語ります。
同社の導入事例は「OJTや手順書作成工数を大幅に削減！熟練者の暗黙知も動画で形式知化」をご覧ください。
株式会社神戸製鋼所
素材系事業・機械系事業・電力事業の3つの事業で構成され、多岐に渡る事業を展開している株式会社神戸製鋼所。同社では、紙の作業手順書とOJTによって人材教育をしていましたが、作業習熟度に差が生じ品質のバラつきが発生するなどの課題を抱えていました。
紙帳票とOJTの組合せによる教育に限界を感じた同社では、動画編集のしやすさの観点で「tebiki現場教育」を導入。現場に出る前に作成した動画を視聴する体制を構築し、以前と比べて効率的な教育が可能になりました。また、わからないことがあれば、自ら動画を視聴できるため、教育担当者の負担軽減にもつながっています。
同社の導入事例は「動画を活用した現場の人材教育効率化と作業標準化」をご覧ください。
トーヨーケム株式会社
東洋インキグループにおけるポリマー・塗加工関連事業を担っているトーヨーケム株式会社。同社では、社員教育をOJTを採用しており、指導内容のムラや業務ノウハウのバラつきなどの課題を抱えていました。
この課題解決に向けて、動画マニュアル作成ツール「tebiki現場教育」を導入。動画によって、自律的な学習が促進されて、教育担当者への負担軽減につながったと効果を実感しています。また、作成した動画マニュアルをコースにする機能や、習熟度管理などの機能も社員教育する上で効果的と語ります。
同社の導入事例は「新人からベテランまで700名を超える組織教育のグローバルスタンダードを目指す」をご覧ください。
動画マニュアルの作成・従業員教育には「tebiki現場教育」
前章で導入事例として紹介した企業で使われている「tebiki現場教育」は、動画マニュアルの作成はもちろん、現場教育の課題を解決する機能や特徴を備えています。
ここでは、「tebiki現場教育」の主な機能や特徴について紹介していきます。
シンプルなデザイン・直感的な操作性で簡単に動画を作成できる
動画編集に対して、「難しそう」「専門的なスキルが必要なのでは？」と感じている方も多いかと思いますが、tebiki現場教育では、専門的な知識やスキルが不要でドラッグ＆ドロップの直感的な操作でカンタンに動画編集ができます。
また、動画内の音声を自動で字幕にする機能も搭載されており、最低限の編集作業で動画を作成できるのも魅力。ワンクリックで100ヶ国語以上の言語に翻訳することもできるので、外国人労働者の教育にも対応できます。
スキル習得に向けた教育コンテンツを簡単に管理～運用できる
tebiki現場教育では、作成した動画マニュアルごとにまとめてカンタンにコースを作成することも可能です。例えばある作業の一連の流れをコース化し、教育対象となる従業員に見てもらうことで、体系的な教育が実現します。
また、作成した動画マニュアルに変更があった場合、管理者側で新たに動画を撮影して差し替えるだけで更新が可能です。発生しがちなマニュアルの形骸化防止にもつながるので、管理や運用も最小限の工数で対応できます。
従業員ごとに教育の進捗状況や習熟度を可視化できる
tebiki現場教育では、どの動画を・誰が・いつ視聴したのかを管理者側の画面で可視化でき、従業員ごとの教育進捗や習熟度を一目で管理することができます。
この機能によって、現場教育の課題である認識の違いやバラつきの防止につながります。なお、視聴してほしい動画マニュアルを担当者にタスク化する機能もあり、視聴の有無をなくせるので業務の標準化にも寄与するでしょう。
まとめ
高齢化・若手人材の不足を抱えている製造現場では、高水準の教育が必要不可欠です。教育が進まないと、品質不良や労働災害、早期離職につながる可能性があるため、早急に教育体制の構築が求められています。
現場教育を構築するうえでは様々なアプローチがありますが、紙と比べて視覚的な教育を推進できる動画マニュアルの活用がおすすめです。カンタンに動画マニュアルを作成でき、現場教育を改善する「tebiki現場教育」のサービスサイトは「こちら」からご覧ください。
サービス提供企業概要
Tebiki株式会社
貴山 敬
〒160-0023
東京都新宿区西新宿3-2-4 JRE西新宿テラス6F
1億円
製造業や物流業をはじめとした現場業界での人材教育における課題「業務が動きなので、紙マニュアルでは伝わりにくい」を、誰でも簡単に作れる「動画マニュアル」で伝わりやすくします。
紙マニュアルの作成・更新や、入社の度に繰り返すOJTの削減して業務効率が上がるほか、現場の伝わりにくい"カン・コツ"を動画によって可視化し、データ蓄積することで業務標準化や技術伝承を実現します。